韓国皮膚科タックスリファンドは終了した？即時還付と事後免税の違い、70万ウォン超で空港手続きになった体験記

韓国皮膚科タックスリファンドは、2025年12月31日をもって終了しました。2026年1月1日以降に受ける美容皮膚科の施術は、外国人旅行者でも還付の対象外で、10％の付加価値税（VAT）がそのまま負担になります。

この記事では、制度が使えた2025年当時の「即時還付」と「事後免税」の違いと、筆者が2025年に明洞の皮膚科で70万ウォンを超える施術を受け、即時還付ができなかった場面を記録します。あわせて、制度終了後に確認しておきたい点もまとめます。

2026年から何が変わったのか

美容医療向けの免税制度は、医療観光を後押しする目的で2016年4月に始まりました。終了の背景には、2026年度の税制改正で、制度の根拠となる租税特例制限法の該当条文が引き継がれなかったことがあります（韓国の報道）。

終了するのは美容医療（皮膚科・整形外科・審美歯科など）だけです。コスメや雑貨など、通常の免税店でのお買い物は、1回15,000ウォン以上で引き続き免税を受けられます（Creatrip）。

一部のクリニックでは、還付の代わりに施術代の約10％をポイントで還元する独自の特典を用意しています。内容は各院で異なるため、予約前に直接確認してください。

以下は制度が使えた時期の内容です。当時、還付の対象になるのは、滞在6か月以内の外国人が、指定を受けたクリニックで1回15,000ウォン以上を支払い、施術後3か月以内に出国する場合でした。戻る金額は、手数料が引かれるため、支払ったVATの全額ではなく決済額の4〜7％前後とされていました。

即時還付に対応していないクリニックや、1回の会計が70万ウォンを超える施術は、事後免税が基本でした。

2025年、明洞の美容皮膚科でポテンツァ、ジュベルック（Juvelook）、リジュランを受けました。合計は95万ウォン（約10万5千円）で、支払いはクレジットカードです。

会計で「即時還付をお願いします」と伝えると、スタッフから「1回の施術が70万ウォンを超えているため、当院では即時還付ができません。空港で手続きしてください」と説明されました。パスポートを見せると、バーコード付きの「リファンドチェック（免税書類）」と領収書の2枚が、透明な袋にまとめて渡されました。

即時還付の上限を知らないと、この場面で戸惑うかもしれません。複数の施術を1回の会計にまとめると、70万ウォンを超えやすくなります。

当時の案内では、事後免税は次の順で進めました（韓国観光公社、コネスト）。

95万ウォンの決済額だと、還付額が75,000ウォンを超えたかどうかは、この記事の元になった資料からは判断できません。税関の確認が必要になるかどうかは、当時の判定結果次第でした。

2025年に受けた施術の書類は使えません。 還付には施術後3か月以内の出国が条件だったため、手元に書類が残っていても処理は難しいと考えられます。不明な点は、施術を受けたクリニックに問い合わせてください。
予約時の見積もりはVAT込みの金額で確認します。 2026年以降は、外国人も韓国人と同じ金額の負担になります。
「免税」「還付」とうたう広告は、日付と条件を確認します。 古い記事や、制度終了前の情報が残っているクリニックのページもあります。
還元ポイントは、利用条件を確認します。 付与のタイミング、使える施術、期限は院ごとに違います。

他のコンテンツが気になる方はこちらもチェック:

これから韓国で皮膚科を受ける方は、「還付はない前提」で予算を組むのが安全です。見積もりを取る段階で、VAT込みの総額、ポイント還元の有無、支払い方法を3点まとめて聞いておくと、会計での食い違いを防げます。